新型出生前診断の適用対象について解説！

新型出生前診断の対象年齢から外れている人が受けると結果は変わる？

新型出生前診断の対象年齢は一般的に35歳以上とされていますが、それ以外の人でも受診できる病院が存在します。
この診断の的中率は年齢が上がるほど高くなる傾向が見られます。
パトー症候群は13番染色体が3本になる異常で実際に問題がある確率は30歳が4.4％で35歳では10.4％、40歳では30.0％になります。
エドワーズ症候群は18番染色体が3本になる以上で陽性的中率は30歳で10.7％であるのに対して35歳で22.9％、40歳では51.9％です。
ダウン症候群は21番染色体が3本になる疾患で実際に異常がある割合は30歳が61.3％で35歳が79.9％、40歳では93.7％となります。
新型出生前診断は年を重ねるほど陽性的中率が高くなる傾向が見られます。
若い人でも新型出生前診断を受けることができますが、それ以上の人と比べると陽性的中率は低くなります。
原則として検査には制限があるものの、病院によっては対象外の人でも受けられるので相談してみるとよいでしょう。

新型出生前診断の適用対象には年齢制限がある

新型出生前診断を受けることで、胎児の染色体異常を妊娠10週目から知ることができます。
自分のお腹にいる子供の状態を出産前に知ることとなるので、とても重大に捉えられます。
だからこそ高い確度が求められますが、残念ながら若年層では精度が低くなります。
この事実から35才以上を対象とする年齢制限が設けられました。
そのため高齢妊娠のためのものと考えられています。
新型出生前診断の結果が陽性にあるということは、染色体異常があると言うことになります。
出産後にはダウン症候群を発症していることになり、多くの場合で発育障害などの症状がみられることとなります。
生活するためにサポートを必要とすることも多く、両親の生活も影響を受けることが考えられます。
この検査で早いうちに結果を知っておくことは、準備をするための時間を長くすることができるメリットがあります。
これからの人生をどのようにすごしていくかを二人で真剣に話し合うことが重要です。