診断方法は年齢問わず同じ

診断方法は年齢問わず同じ

新型出生前診断の方法は、現在は年齢を問わず同じです。
以前は日本産婦人科学会の指針によって検査を受けられる妊婦さんを定めており、分娩予定日時点で35歳以上・凍結胚移植の場合は、採卵時の時点で34歳2か月以上となっていました。
現在は、NIPTと呼ばれる検査方法を使って診断することが多くなっています。
NIPTは、採血だけで検査が可能であるため母体にとって優しく現在ある検査のうちで安全性が高い手段として人気です。
新型出生前診断を受けるメリットは、妊娠10週から検査ができこれまでの出生前診断で主流だった羊水検査・絨毛検査と比較すると流産や感染症のリスクが少ないです。
そうした安全性の高さから、NIPTでは年齢制限が関係なく検査を受けられます。
この検査をするときの条件ですが、妊娠10週以降の単胎妊娠かあるいは双胎妊娠である場合に診断を受けられます。
ただ、双胎妊娠に該当する場合は検査に制限があるため事前に医師などに確認しておいたほうが良いでしょう。

新型出生前診断を受ける年齢により結果が異なるから

おなかの中の子供の状態を知りたい場合には、新型出生前診断をすると良いです。
基本的に、妊婦さんの年齢が高齢化するとともに、おなかの中の子供に問題が生じる可能性が高くなります。
子供に問題が生じる例の1つとして、ダウン症があります。
ダウン症を避けるためには、新型出生前診断を出産する前に行いその結果を知ることで堕胎するかどうかの判断をすることも可能です。
ダウン症になる確率は、年齢とともに上がってきますが、20代の場合はほとんど染色体の正常な状態の子供が生まれてくるでしょう。
しかし35歳を過ぎると染色体異常の子供が出産される可能性が高まり、早い段階で異常がないかを判断しておきたいところです。
特に40歳以上になると、1%から2%程度の確率で染色体異常になる可能性が高まります。
出生前診断をする場合には、事前に予約を取っておく必要があります。
診断は1日で終了するため、そこまで身体に負担をかけることもないでしょう。